学研と学校図書が、デジタル教科書のプラットフォーム作りで共同開発 〜デジタル教科書の可能性を広げるフレキシブルな開発支援のために〜

株式会社学研教育みらい（東京・品川区／社長：宮原雄一）と株式会社学研教育出版（東京・品川／社長：中村雅夫）とは、学校図書株式会社（東京・北区／社長：奈良威）と、デジタル教科書プラットフォームの共同開発に合意致しましたのでお知らせします。

本格的な公教育でのICT導入の動きを鑑み、共に小中学校の、各教科の教科書作りに知見の深い学校図書と、「保健体育」「道徳」などの教科書・副読本作りで定評の学研教育みらいでは、それぞれ指導者用デジタル教科書及び児童・生徒用デジタル教科書の開発を検討してまいりました。
その過程で、学校現場の実態や先生方のニーズを最優先に、「現場に必要とされるデジタル教科書」をフレキシブルに開発するためには、両社の知見だけではなく、文部科学省・総務省のICT実証実験の参画実績があり、学校、塾、市販問わず豊富な教材コンテンツを有する学研教育出版の3社の力を結集させるべきとの見解で合致し、この3社による共同開発を行う運びとなりました。

3社が開発するデジタル教科書プラットフォームのポイントは以下の通り。

◆教育ICTが急速に導入される学校現場で、日々試行錯誤される先生方の声や指導法を活かす。
◆小中連携、教科横断、特別支援等に力を入れ、教科書開発に長年携わってきた学校図書、学研教育みらいのノウハウを活かす。
◆学研教育出版の有する文部科学省、総務省のICT実証実験、デジタル教科書開発実績を活かす。
◆学研グループのもつ豊富なコンテンツ（学校・塾・家庭向け教材、児童書、図鑑、辞書、百科事典、ドリル、学習参考書、一般書籍、雑誌、ムック等）と開発素材とを、“調べ学習“をはじめとする学びに役立つ資料として活かす。
学校図書、学研教育みらい、学研教育出版は、デジタル教科書を「学びのコンテンツ」と捉え、共同開発プラットフォームを土台に、その可能性を広げる挑戦をしてまいります。

プラットフォームの開発は学研教育出版が担当。2015年2月完成を目指します。
また、共同開発するプラットフォームは、教科書会社、教材会社、出版社、放送局、新聞社等各種メディアにも共同利用を呼びかけてまいります。