株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、認知症ケアを専門とするメディカル・ケア・サービス株式会社（埼玉・さいたま市／代表取締役社長：山本教雄）の「MCS版自立支援ケア」の取り組みが、アジア健康長寿イノベーション賞2022で日本国内選考の最優秀事例として国際選考に選出されました。
＜アジア健康長寿イノベーションアワード2022＞
日本政府によるアジア健康構想の一環として、ERIAおよびJCIE が2020年に創設した表彰事業で、
健康長寿の達成、高齢者ケアの向上に資する取り組みをアジア各国から募集し表彰するものです。1)
日本を含むアジア9か国・地域から応募があり、当社は日本国内最優秀事例として国際選考に選出されました。
1)日本国際交流センター “「アジア健康長寿イノベーション賞2022」受賞団体決定のお知らせ”（https://www.jcie.or.jp/japan/2022/09/29/post-16170/）
現在当社では、「認知症を取り巻くあらゆる社会環境を変革する」というミッションのもと「MCS版自立支援ケア」に取り組んでいます。MCS版自立支援ケアでは、一般的な認知症の二次要因である「身体的活動性の低下」と「精神・生活環境状態の悪化」に注目し、認知症の周辺症状の改善を目指すものです。科学的根拠を基に、各事業所の介護職員と看護・リハビリの専門職のチームで行います。
具体的には、まず一人ひとりの身体機能や栄養状態、認知症の症状に関する当社独自の約 250 項目のアセスメント（調査・評価・分析）を実施。その後、一人ひとりにあった「適正水分量の摂取」「タンパク質を中心とした栄養改善」「運動プログラムの実施」、および「処方薬の適正化」を、6か月間実践します。約 250 項目のアセスメントは毎月更新します。
・結果調査済みの284事業所4454名のうち85％以上の方に問題行動（BPSD）と身体機能のいずれかの改善が見られた
| 例） ・夜間徘徊が消失し良眠傾向 ・日中覚醒時間の大幅増加 ・問題行動の消失 ・ミキサー食から常食への変更 ・排便状況の改善・下剤の中止（周期・形状の改善やトイレでの排便が可能に） ・歩行ふらつきの減少や転倒件数の減少 ・全身むくみの改善・座位姿勢の安定 |
・入院日数の低減・・・63.3％減少（702名を対象に、導入前と導入後の各8か月間を比較）
・1日あたりの減薬数・・・804錠（616名を対象。導入期間6か月間の成果）
特に下剤が全体の44％、向精神薬が22％と減薬が多く見られた。
１、科学的根拠に基づいた客観的な効果検証の実施
これまで認知症ケアは、一般的に精神面へのケアが主とされてきました。それに対し、「MCS版自立支援ケア」では、身体的不調による認知症状に着目し、科学的根拠に基づいた手法を用いて、客観的な効果検証を行うことが最大の特徴です。
２、個別性・多様性への配慮
認知症のある高齢者には個別的な関わりが不可欠ですが、現状の施設での介護は、様々な要因により画一化される傾向が強くなっています。「MCS版自立支援ケア」では、約 250 項目のアセスメントから導き出された一人ひとりの状態に合わせたケアを実施することで、自立を支援しその人が望む生活、「その人らしさ」を引き出しながら「当たり前」の生活の実現を目指しています。
３、客観的・再現性のある指標の確立
一般的に介護の提供は介護職個人の主観や判断に委ねられることが多くみられ、提供した介護行為の客観的な効果検証が難しい状態にあります。また、質の高いケアは一部のカリスマやベテランに限られているのが現状です。MCS版自立支援ケアでは、短期間の研修を受けることで介護未経験の職員でもすぐに実践できることや、ケアの成果を可視化できるのも大きな強みです。
1999年埼玉県さいたま市で創業。創業当時より認知症ケアを専門とし、現在認知症ケア専門のグループホーム「愛の家」を中心に、その専門性を強みとした多様な介護サービスを展開。現在、全国31都道府県326事業所を運営し、グループホーム運営居室数は、日本一の実績を誇ります。国外では、中国を中心に有料老人ホームの運営や開発コンサルティング等の事業を展開。
「認知症を超える。」をブランドメッセージとし、認知症のある方も誰もがその方らしく当たり前に暮らせる社会の実現を目指しています。
設立 ：1999年11月24日
所在地 ：〒330-6029 埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 ランド・アクシス・タワー29階
代表 ：代表取締役社長 山本 教雄
社員 ：約6500名
拠点 ：日本国内31都道府県326事業所、海外（中国）5棟
HP ：http://www.mcsg.co.jp/
（2022年10月現在）