株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、アイ・シー・ネット株式会社（埼玉／代表取締役：百田顕児、以下アイ・シー・ネット）は、アフリカでの建設現場における作業員の安全に対する意識を高めるべく日系企業が元請けとなる建設現場にて安全講習およびモニタリング（以下、本安全講習）をオンラインで実施いたしました。
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- 真剣に取り組む受講生の様子
アフリカをはじめとした開発途上国での人材育成を得意とするアイ・シー・ネットは、世界各国で事業を展開している清水建設株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：井上和幸、以下清水建設）のウガンダとガーナの建設現場向けにオンラインにて、安全講習を実施いたしました。
本安全講習は、より多くの現場作業員への普及を目的に、アイ・シー・ネットが強みを持つ指導者育成の手法を活かして、2段階で実施しました。
1段階目はアイ・シー・ネットがオンラインで直接、現場の安全管理者及び技術者24名に講習を実施。
2段階目は、この講習を受けた24名が、受講生1名あたり15～20名の現場作業員に対して安全知識を教えられるように教材を作成。作成した教材を用いて、24名の受講生がおよそ450名の現場作業員に安全知識を伝達しました。第2段階目である受講生から現場作業員への知識の伝達は、ともすれば一方通行になりがちですが、参加型で行えるよう現場作業員に質問を投げかけ、答えてもらうような工夫をしています。
この2段階の方式によって、全ての現場作業員の安全意識と知識を向上させることができただけでなく、受講生は自ら学んだことを現場作業員に教えることで、講習内容の深い理解にもつながりました。
研修員の95%が「満足」あるいは「大変満足」と回答。大多数の受講者が満足する研修内容という結果がでました。
＜受講者の声＞
「オンライン教材は実際にどうやって建設現場で事故が起こるかを示してくれるのが良かった。ビデオ動画を見てから、安全手順をはじめ作業前、作業中に細かなことにも注意を払えるようになった」
「研修を受ける機会のない現場作業員に対して、自分の学んだ知識を共有することは自分にとっても現場作業員にとっても役立った。『本当の意味で理解するためには、そのことをひとに教えよ』という考えにとても同感する」
建設現場だけでなく、途上国の事業では現地作業員やワーカーの育成が課題になることが少なくありません。課題解決のためには一度研修をしただけでは不十分で、自律的に教育や改善が推進される仕組みの構築や、意識変革なども必要になります。今回の建設現場の事例では、当社がこれまでODA事業で実践してきた途上国の人づくり、仕組みづくりのノウハウを活かすことができました。
＜清水建設株式会社＞
国内外で多くの建設工事を手掛ける総合建設会社
創業 1804年
https://www.shimz.co.jp/
＜アイ・シー・ネット株式会社＞
社会課題解決を得意とする開発コンサルティング会社
設立1993年
https://www.icnet.co.jp/