D＆I　３つの柱と5つのテーマ

私たちのスローガン、『Your Style, Our Future』のように、誰もが自分らしいスタイルを描き実現するためには、

経営陣・管理職・従業員一人ひとりの意識・行動の変容が必要となります。

『Your Style, Our Future』の実現に向けて、３つの観点からグループ全体施策を推進していきます。

■経営のコミットメントによる組織の変容

各制度の確立・周知と共に，運用においてバイアスがかからないような風土が醸成されているかがポイントです。

■管理職の変容

部下のキャリア像を理解し，必要なサポートを，適したタイミングで提供できていることが望まれます。

■従業員の変容

自分のキャリアを考え，その実現のための努力をする過程で，上司や周囲の理解を得る働きかけが重要です。

■ジェンダーギャップの解消

　ジェンダーにとらわれず一人ひとりの能力と意欲に基づいて、公平・公正な評価と活躍機会の提供を実現します。　

　ジェンダーとは、生物学上の性差ではなく、社会的・文化的に形成される「男らしさ」「女らしさ」を意味します。

私たちは、このジェンダーの違いによって引き起こされている職場でのあらゆる格差を解消していきたいと考えています。

優れた能力を有する人材や、成長意欲にあふれる人材がジェンダーの影響を受けることなく、

当たり前に活躍・成長できる環境を整備することはもちろんのこと、

一人ひとりの強みや可能性を最大限に引き出していけるような施策を推進していきます。

2．学研グループえるぼし認定の取得率100％

学研グループ各社において女性活躍を協力に推進し、従業員50名以上の国内グループ会社全社で、

えるぼし認定取得を目指します。

※えるぼし認定とは、女性活躍推進法に基づき一般事業主行動計画を策定した企業のうち、女性の活躍に関する取組の実施状況が優良な企業について、

申請により厚生労働大臣の認定（えるぼし認定）を受けることができる制度です。

■育児・介護と仕事の両立支援

育児・介護関連制度の整備と制度への全社的な理解促進を進め、誰もが制度を利用し働きやすい環境づくりを推進します。

私たちは、学研グループで働く一人ひとりが仕事に邁進し、活躍するために

ご家族の理解・協力が不可欠であると考えています。

同様に、ご家族の誰かが支えを必要としているときには家族の一員として役割を果たすとともに、

ご家族との時間を大切に過ごしていただきたいと考えています。

自身や家族のライフイベントに合わせた柔軟な働き方を実現するため、

関連制度の整備をはじめとした仕組みづくり、職場の理解促進を推進していきます。

育児・介護と仕事の両立支援に向けたポイントとグループ施策

2．学研グループくるみん認定の取得率100％

学研グループ各社において子育てサポートを協力に推進し、

従業員数50名以上の国内グループ会社全社でくるみん認定取得を目指します。

※くるみん認定とは、次世代育成支援対策推進法に基づき一般事業主行動計画を策定した企業のうち、計画に定めた目標を達成し、

一定の基準を満たした企業が申請を行うことによって「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣の認定（くるみん認定）を受けることができる制度です。

■障がい者の活躍支援

障がいのある人々の積極的な採用と雇用機会の拡大を行うとともに、強みを発揮して安心して働ける職場づくりを推進します。

学研グループ全社での障害者法定雇用率の達成を目指し、障がいのある方の雇用を推進します。

また、障がいのある従業員にそれぞれの個性や能力を発揮して活躍いただくために、

障がい特性を活かした業務の創出や職域拡大の検討に取り組むとともに、能力向上のための教育訓練の実施、

障害特性を踏まえた相談や指導、援助ができる体制整備を進めていきます。

■LGBTQの理解促進

性的指向や性自認にかかわらず、誰もが自分らしさを大切に、理想とする働き方で活躍できる職場づくりを推進します。

すべての職場に、LGBTQをはじめとした性的マイノリティの当事者がいることを前提に、

組織作りや仕組みの見直しと改善を進めていきます。

また、LGBTQに関する正しい知識習得や、互いの生き方を尊重する風土醸成に向けた啓発活動に取り組み、

性的マイノリティ当事者だけでなく、全ての従業員が『自分の個性を活かせる場所が学研グループにある』

と感じられるような安心な場づくりを推進していきます。

■クロスカルチャー

国籍、民族、宗教などの文化的背景に対するバイアスや偏見の排除、異文化理解の促進に積極的に取り組みます。

学研グループは、それぞれ異なるバックグラウンドと文化（価値観や行動規範など）を持つ従業員の集合体です。

文化の違いに起因する誤解や摩擦を回避し、一人ひとりの持ち味を最大化するためには、

自分と異なる文化を持つ人々に対する理解と尊重が不可欠という考えのもと、異文化理解の促進に取り組んでいきます。